シリーズ体感・首都直下地震　終わりの見えない被災｜その内容は

2019年12月7日(土)　午後9時00分～9時55分

首都直下地震の発生から１週間、１か月後、１年後、１０年後の東京、日本はどうなるのか？
物資不足、未治療死、水不足、住宅不足、経済の停滞。
とても厳しい予想ばかりです。

首都直下地震の発生から１週間後の東京

1週間後、首都機能が麻痺しています。
被害は、死者 2万3000人、重傷者2万1000人、全壊家屋17万5千戸、焼失家屋41万2千戸が想定されています。
将来起きうる事象を可視化した「被災ツリー」を作成。
1つの問題が多くの派生的な困難を生むか、明らかにしていく。
隠れ避難所、避難所に入れない人が720万人。この人達の衛生環境悪化、物資不足。
これにより、窃盗など犯罪発生、治安悪化につながる。
ライフラインの復旧に時間が、掛かる。最も影響を受けるのが病院。
スタッフが集まらず、自家発電施設も止まり、機器が使えないことにより、治療が出来ない。
未治療死、7449人にも(重症患者の1/3が救えない)。
台風19号で、老人ホームで熱中症の女性、受け入れ先がなく死亡。
熊本地震の時4才の女の子、入院先が被災、100km以上はなれた転送先に移送中、渋滞もあり、亡くなった。
現在都内に入院中の人は、10万人、透析中の人が3万人。
大人一人1日 3リットルの水が、必要(トイレ等含む)。断水の影響を受ける人、3600万人。
全国のペットボトルの水を集めても、13日間分しかない。買い占めも考えられる。
1日 3リットルのはちょと多すぎる気もしますが、トイレの使用困難を考えたりすると、膀胱炎、便秘、ストレスから心筋梗塞もあり得る。
歯磨きできないことで、誤嚥性肺炎にかかりやすくなる。

発災から １か月では

仮設住宅の不足などで、１００万人を超える「住宅難民」が生まれ、東京から移住する「震災疎開」も必要になる。
住まいもなくなり、会社も被災し、失業。
被災したマンション、1981年以前の旧耐震のものが2割。
熊本のマンション 地震で傷んで、本当は住めないが約半数が住んでいる。
修理しようにも、多額の費用や、同意形成が出来ない、高齢化などあって進まない。

発災から １年・10年

首都機能が麻痺し、経済が停滞がします。
外国企業が日本を見限ります。国内の企業も見限ります。
試算では経済損失は７３１兆円（２０年間）にも及ぶとされ、膨大な震災がれきもあって復興が大幅に遅れる恐れがある。
後進国になってしまうかもしれません。それを避けるために(続く 災害に耐える社会へ)

まとめ＆感想

地震発生から、暫くしても、一向に解決せず、ますます泥沼です。
実際に起きたら、首都圏ばかりでなく、地方も荒廃し、今までの日本がなくなるようで、とても恐ろしいことです。

地方に分散したなら、ある程度、なんとかなります。
リタイアした人は、地方に住んで、時折首都圏へ、出かけてください。
新幹線で2時間少しですし、地震の時は、お孫さん受け入れてください。
人口減少で悩む地方も、助かります。と勝手な、お願いでした。